会社員がインフルエンザにかかってしまった場合、学生とは違い各所に影響が出るので何かと面倒なことが多くなります。

特に「出勤停止期間」や「仕事を休む際の診断書の有無」などは会社によって異なる規則が定められているため、あらかじめ確認しておく必要があるのです。

今回は、インフルエンザで会社を休む際の期間や診断書についてなどを解説していきます。

インフルエンザの対応は会社によって様々

インフルエンザに感染して会社を休む必要が出てきた時、
色々と心配なことが多いと思います。

• 出勤停止の期間
• 診断書は必要なのか
• 休みの扱いは有給休暇か無給休暇か欠勤か

などです。

これらは幼稚園・小中学校・高校・大学などの場合は「学校保健安全法」によって明確に決まっています。

しかし、会社の場合は一律に決められておらず、
各会社に委ねられているのです。

会社によって休みとなる期間や休みの扱い、診断書の有無が変わってくるので、
自分の会社の就業規則を確認したり、担当部署に問い合わせたりする必要があります。

ここでは一般的に多い規則などについて説明していきます。

インフルエンザの出勤停止期間

会社によって出勤停止期間は異なりますが、
多くの場合学校の『出席停止』の期間と同様に定められています。

学校の出席停止期間と同様の場合

「発症後5日を経過し、かつ、解熱後2日を経過するまで出勤停止」
というものです。

『症状が現れた日』と『熱が下がった日』が基準となります。

熱が下がるのが早い場合、最短で6日後に出勤できますが、
熱の下がりが遅い場合、解熱した日の3日後に出勤可能になります。

早見表を作成しました。

：発熱、　：平熱、　：出勤可能

インフルエンザに発症した日を含めて4日以内に平熱になれば6日後に出勤できます。
12/1発症の場合は12/4までに平熱になれば12/7に出勤。

それよりも熱の下がりが遅い場合、平熱に下がった日の3日後から出勤できます。

 

ただし、前述したように会社によって出勤停止期間は異なるので、
きちんと就業規則を確認するなり、会社の指示を仰ぐなりしましょう。

熱が下がったらすぐに出勤するよう言われる会社もありますが、
大抵が発症から1週間ほどの休みになります。

熱が下がってもまだ数日は体内にウイルスは潜伏しているため、
その期間は他の人にうつってしまいます。

休み明けはマスクをして他の人との接触を避けるようにしましょう。

診断書は必要なのか

インフルエンザで会社を休む場合、診断書が必要になる会社もあります。

さらに診断書は約3000円ほど費用がかかるのですが、
それが自己負担なのか、会社負担なのかも会社次第です。

なので、あらかじめ担当部署に『診断書の必要性』を確認し、
無駄な出費をしないようにしましょう。

診断書がないと欠勤扱いにされる会社も多いので、
どうしても確認し忘れた場合は一応貰っておくのが無難です。

休みの扱いは休暇か欠勤か

インフルエンザによる休みがどのように扱われるのかは会社よって様々です。

• 有給休暇
• 無給休暇
• 欠勤

有給休暇として処理してくれる会社や、
インフルエンザに対して出勤停止制度として休暇扱いしている会社がある一方、
診断書の有無に関わらず欠勤扱いとなる会社もあります。

有給や休暇となる場合が多いのですが、
その場合は多くが診断書が必要となるので、あらかじめ確認しておきましょう。

まとめ

インフルエンザで休む場合に部署で確認すべき項目をまとめます。

確認を怠ったことで不都合になることは多々あるので、
怠らないようにしましょう。

 

ちなみに、インフルエンザの症状に応じた対処法についても詳しくまとめているので、ぜひご覧ください。